民事訴訟法・倒産法の研究 | 有斐閣
HOME > 詳細 > 民事訴訟法・倒産法の研究
同一ジャンルへ: 民事訴訟法
民事訴訟法・倒産法の研究

民事訴訟法・倒産法の研究

著者の遺した珠玉の論文を収録。

山本 弘 (元神戸大学教授)/著


2019年06月発売
A5判上製カバー付 , 488ページ
定価 10,780円(本体 9,800円)
ISBN 978-4-641-13806-3
Research on Civil Procedure and Insolvency Law

民事訴訟法

○在庫あり

ご購入はこちらから オンラインショップ

※「在庫あり」の商品でも,各ネット書店で在庫がない場合がございます。その場合は,最寄りの書店に直接ご注文ください。


2018年3月に急逝した著者の論文集。民事訴訟法・倒産法の議論の深化に多大な貢献をしてきた著者の論文は,現在でも参照する意義が大きい。生涯にわたる研究の素となった発想を論じた「権利保護の利益概念の研究」をはじめとする,主要な論文を収録した。

※電子書籍配信中!*電子書籍版を見る*
目次
「権利保護の利益概念の研究」法学協会雑誌106巻2号(1989年)157-192頁, 3号396-439頁, 9号 1549-1605頁
「権利能力なき社団の当事者能力と当事者適格」新堂幸司先生古稀祝賀(上)(2001年)849-893頁
「遺言執行者の当事者適格に関する一考察」谷口安平先生古稀祝賀(2005年)11-52頁
「遺産分割の前提問題の確認の訴えに関する一考察――遺産確認の訴えの当事者適格を中心として」松本博之先生古稀祝賀(2016年)247-262頁
「遺産分割の前提問題と訴訟手続の保障――具体的相続分確認の適法性について」徳田和幸先生古稀祝賀(2017年)611-624頁
「将来の損害の拡大・縮小または損害額の算定基準の変動と損害賠償請求訴訟」民訴雑誌42号(1996年)25-68頁
「判決理由中の判断の拘束力」鈴木正裕先生古稀祝賀(2002年)641-664頁
「明示一部請求に対する相殺の抗弁と民訴法114条2項の既判力」井上治典先生追悼(2008年)439-457頁
「弁論終結後の承継人に対する既判力の拡張に関する覚書」伊藤眞先生古稀祝賀(2015年)683-707頁
「多数当事者訴訟」講座新民事訴訟法I (1998年)141-168頁
「権利主張参加の要件について――不動産の二重譲渡事例を中心として」高橋宏志先生古稀祝賀(2018年)425-454頁
「送達の瑕疵と民訴法338条1項3号に関する最近の最高裁判例の検討」青山善充先生古稀祝賀(2009年)513-538頁
「平成23年改正民事訴訟法における管轄権――併合請求および反訴を中心として」石川正先生古稀記念(2013年)1219-1238頁
「法人格なき社団の財産に対する強制執行の方法――最判平成22年6月29日が残した問題点」田原睦夫先生古稀・最高裁判事退官記念(下)(2013年)1230-1256頁
「ドイツ連邦共和国における倒産法改正の試み――Ubertragende Sanierungの位置づけを中心として」三ケ月章先生古稀祝賀(1991年)529-561頁
「破産法61条考」竹下守夫先生古稀祝賀(2002年)813-845頁
「現行倒産法制における営業譲渡の規律」福永有利先生古稀記念(2005年)815-842頁
Copyright©YUHIKAKU PUBLISHING CO.,LTD. All Rights Reserved. 2016